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伊藤 集通; 乙坂 重嘉; 川村 英之
no journal, ,
日本海における放射性核種の存在量の把握と、これらの移行過程及び海水等の循環過程の解明を目的として、日本海の日本とロシアの排他的経済水域内での調査研究を1997-2002年の期間に行った。その結果として、海水中,海底土中の人工放射性核種の濃度レベル及び分布、並びに移行に関して個別に報告を行ってきたが、今回は、日本海における人工放射性核種の全存在量について報告する。溶存態核種に分類される
Sr及び
Csの全存在量は、それぞれ、550
2900Bq/m
, 6804400Bq/mの範囲にあった。全存在量の測点間の差は、基本的には各測点の水深の違いに依存しており、海域の違いによる目立った差は見られなかった。海水中と海底土中での存在量の比を見ると、多くの測点で全存在量の99%以上を海水中の存在量が占めていたが、大和海盆の縁辺部では海底土中の存在量の寄与が、Srで約19%、Csで約327%と比較的大きくなっていた。一方、粒子親和性の強い
Puでは、全存在量は、37136Bq/mで、基本的には測点の水深に依存するものの、大和海盆内でのばらつきが大きく、とくに、Sr及びCsで海底土中の存在量の比率が大きくなっていた大和海盆縁辺部の測点では、海底土中の存在量が全体の50%を越え、最大では93%に達する結果を得た。
乙坂 重嘉
no journal, ,
1998年から2002年にかけて、日本及びロシアの排他的経済水域内で行われた海洋調査のうち、海底堆積物及び沈降粒子の分析結果を解析し、粒子状物質の輸送過程をまとめた。日本海における堆積物中のPu-239+240の存在量は、人為的な放射性物質の投棄が行われた日本海西部に比べて、南東部(対馬海盆及び大和海盆縁辺部)で大きかった。日本海における堆積物中の人工放射性核種の分布は、人為的な要因に比べて日本海が持つ物質循環過程を強く反映していることがわかった。セジメントトラップ実験によって日本海南東部で採取された沈降粒子の元素組成から、日本海南東部では、アジア大陸起源の粒子が、大気経由ばかりでなく、東シナ海から対馬暖流によって運ばれてきたことが示された。これらの現場観測は、物質の動きを計算機上でシミュレーションするためのモデル開発で貴重な情報として利用され、日本海におけるさまざまな物質の循環像を包括的に議論することが可能となる。
川村 英之; 小林 卓也; 広瀬 直毅*; 伊藤 集通; 外川 織彦
no journal, ,
日本原子力研究開発機構では、日本海を対象海域として沿岸の原子力関連施設や船舶事故等により海洋中に放出された環境負荷物質の移行を計算する海洋環境評価システムの開発を行っている。このシステムは、海水循環モデル・物質移行モデル・被ばく線量評価モデルの三つのモデルから構成されている。海洋中の環境負荷物質の移行を精度よく再現・予報するには、近辺海域の海況場を現実的に計算する必要があるが、そのための一つの手段としてデータ同化が考えられる。本研究は、データ同化手法の一つである近似カルマンフィルターを海水循環モデルに適用して、1997年1月に起こったロシア船「ナホトカ号」の事故による流出重油の再現実験を行い、システムの有効性や問題点を検証することを目的としている。事故は1997年1月2日に島根県隠岐諸島の北東沖で起こり、タンカーから流出した重油は数週間中に兵庫県・京都府・福井県・石川県沖に広がったが、一部は能登半島を越えて新潟県の沿岸にまで漂着した。これらの海域には日本沿岸を流れる対馬暖流が卓越しており、流出重油の移行を再現するには対馬暖流を現実的に再現することが最も重要と考えられる。数値実験の結果、データ同化を適用して計算した海流場を用いることにより、流出重油の分布をより現実的に再現することが可能であることが確認された。
松浦 康孝*; 中山 智治*; 印 貞治*; 賀佐 信一*; 島 茂樹*; 小林 卓也; 外川 織彦; 石川 洋一*; 淡路 敏之*
no journal, ,
海洋での放射性核種の挙動を明らかにすることを目的として、京都大学が開発した海水循環モデル及び日本原子力研究開発機構が開発した核種移行予測モデルSEA-GEARNを使用し、これらのモデルの性能確認を行っている。このシステムの性能を検証するために、北太平洋で行われた大気圏核実験の影響について、Csを対象に海洋での放射性核種の拡散計算を行い、その計算結果と観測値との比較を実施した。
I応用研究鈴木 崇史; 北村 敏勝; 甲 昭二; 磯貝 啓介*; 伴場 滋*; 片山 淳; 亀尾 裕; 桑原 潤; 坂本 信也*; 外川 織彦; et al.
no journal, ,
平成9年4月に導入された加速器質量分析装置(AMS)は平成11年12月から炭素同位体(
C/
C)測定を平成15年5月からヨウ素同位体比(I/
I)測定を開始した。本講演では(I/I)測定用ビームラインの性能を概説するとともに、今までに行ったIを用いた応用研究について報告する。このビームラインは高エネルギー質量分析部に高質量分解能の電磁石と高エネルギー分解能の静電アナライザーを装備しており、(I/I)比が10
から10
まで公称値と理論値の間に良い直線関係があった。市販試薬から見積もられた検出限界値は(I/I)
10
であった。土壌試料を用いて中性子放射化分析法と相互比較した結果、両測定値は誤差範囲内で一致した。またAMS法は試供量の少なさや測定時間の短さと言った点で優れていることが確認された。現在(I/I)比測定のためのさまざまな前処理方法を開発している。分子状ヨウ素と銀の親和力を利用した無担体前処理方法,陰イオン交換樹脂ディスクを用いた前処理の短時間化及び紫外線を利用した温和な条件での前処理方法の検討を行っている。またIは低レベル放射性廃棄物の処分時に濃度評価を要する核種の一つであり、同じ核分裂生成物のCsとの相関関係に基づく統計的な評価方法を用いる計画である。このため廃液試料中のIを測定している。
北村 敏勝; 甲 昭二; 鈴木 崇史; 天野 光
no journal, ,
平成9年4月、海洋環境における放射性核種の移行挙動にかかわる研究を目的に、むつ事業所に導入されたタンデトロン加速器質量分析装置(JAEA-AMS; HVEE社製 Model 4130-AMS)は、最大加速電圧3MVのタンデム加速器と炭素及びヨウ素同位体比測定用の2本のビームラインから構成されている。測定精度等について装置の性能を確認後、放射性炭素(C)及びヨウ素(I)の定常測定をそれぞれ11年12月及び15年5月から開始した。海洋環境における物質循環の解明や考古学試料の年代測定等の研究に利用されているほか、昨年度は、土壌,牛乳等の環境試料や放射性固体廃棄物中に含まれるIの高感度・高精度測定を達成するなど、利用分野の拡大を図るとともに将来の共同利用施設化を目指した分析技術開発を進めている。ここではJAEA-AMSの概要,装置の性能,利用の現状や将来について紹介する。